プログラム

がん患者の症状緩和やQOL維持において放射線治療は重要な選択肢の一つですが、臨床現場では適応の判断に加え、「実施タイミング」や「併用すべき支持療法」など判断に苦慮する場面も少なくありません。
本シンポジウムは、緩和的放射線治療の指針となる「がんによる症状緩和のための放射線治療ガイドライン」発刊を受け、日本緩和医療学会と日本放射線腫瘍学会の合同企画として開催します。本ガイドラインの普及を図るとともに、今後の臨床実装や解決すべき課題についても多角的な視点から議論を深めることを目的としています。
前半はガイドライン策定に携わった放射線治療医が、その概要や策定プロセス、推奨の要点を解説します。後半は、緩和ケア医の立場からガイドラインを現場で如何に活用し患者さんに届けるか、また重要となる支持療法の実際についてお話しいただきます。総合討論の時間も設けますので、ご参加の皆様からも是非ご意見を頂ければ幸いです。

心不全をはじめとする循環器疾患は、増悪と寛解を繰り返しながら進行し、患者・家族は治療選択や療養の過程で複雑な意思決定を迫られる。その中で生じる不安や抑うつ、喪失感といった精神的苦痛に対し、「こころ」と「からだ」の両面から支える視点が重要である。本シンポジウムでは、サイコカーディオロジーと緩和ケアの視点を融合し、急性期から慢性期、人生の最終段階に至るまでの心理的支援のあり方を多職種で検討する。具体的には、循環器疾患における心理的側面の理解、急性期における精神的苦痛への対応、心不全患者に対する意思決定支援やACPの実践や支援等の実際について共有する。さらに、患者・家族のみならず医療者自身のケアにも着目し、今後の循環器領域における「心のケア」について議論したい。

非がん性呼吸器疾患（NMRD）は罹患率が高く生命を脅かす疾患であり、患者は身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな苦痛を抱えることが知られている。しかし我が国では、緩和ケアは主にがん診療の枠組みの中で発展してきた経緯があり、NMRDに対する緩和ケアは十分に提供されているとは言い難い。そのような中、関係者の尽力により2026年度診療報酬改定においてNMRDに対する緩和ケアの一部が保険収載され、今後の診療体制の整備が期待されている。一方で、緩和ケア従事者にとっては、がんとは異なる疾患経過や症状特性を理解することが求められる。本セッションでは、これまでNMRDに対する緩和ケアに取り組んでこられた呼吸器内科医と緩和ケア医から、①疾患理解の基礎 ②呼吸器診療における緩和ケアの課題 ③緩和ケア指針や診療報酬の動向 ④緩和ケア側の課題と今後の展望を共有し、NMRD患者への緩和ケア発展について議論したい。

がん医療では、身体症状が前景にありながら、その背景に不安・抑うつ、喪失体験、家族関係、社会的役割、治療への意味づけなどの心理社会的因子が複雑に重なり、評価や対応が難航することが少なくない。本シンポジウムでは、対応に苦慮した仮想症例を素材に、症状のみならず「その人」を診る心身医学的な診かた、すなわち心理社会的因子を含めた統合的アセスメントと介入の組み立てを、ドクターOtaniと4人の論客による多角的討論を通して具体的に学ぶ。症例を解説して終えるのではなく、どこで見立てが揺れ、何を問い直すと支援の糸口が見えてくるのかを丁寧にたどり、臨床推論のプロセスそのものを可視化する。こころとからだを二分せず、その「あいだ」を診る視点を共有し、迷いながら進む臨床において、参加者が自らの実践を振り返り明日から使える問いの立て方と介入の工夫を持ち帰れる場としたい。多職種で見立てを編み直す醍醐味も共に味わいたい。

「がん治療と緩和ケアの統合」が世界標準となっている昨今、がん治療医と緩和ケア医はそれぞれの専門性を活かした医療を患者に提供しているが、緩和ケア医であってもがん治療について一定レベルの知識が必要である。特に近年のがん治療に伴う副作用の中には、古典的な嘔気・嘔吐、骨髄抑制などに限らず多様な症状が含まれる。免疫チェックポイント阻害剤に関連した有害事象（irAE）や抗体製剤によって生じるサイトカイン放出症候群（CRS）、ICANSと呼ばれる神経障害などが代表的だが、発熱性好中球減少で用いるセフェピムで脳症をきたすことを知らなければ、単に感染症によるせん妄として対処してしまうかもしれない。本シンポジウムでは、がん治療の第一線で活躍する演者から、多くの学びを得ていただけると幸いである。

がん治療の進歩により長期生存するがんサバイバーが増加する一方、治療後に持続する慢性疼痛が生活の質や社会復帰を妨げる重要な課題となっている。サバイバーの疼痛は、がん性疼痛と非がん性疼痛の両側面をもち、複雑な病態を呈することから、的確な評価と多面的な治療戦略が不可欠である。
本シンポジウムでは、日本ペインクリニック学会が最新のエビデンスを元に作成した「がんサバイバーの慢性疼痛治療に関するステートメント」の理解を深め、安全で包括的かつ個別化されたがんサバイバーの慢性疼痛管理の実践につなげることを目的とする。
シンポジウムの内容は、ステートメントの作成に携わったメンバーが参集し,サバイバーの慢性疼痛の症例を提示し、痛みの評価やオピオイド鎮痛薬を中心とした適切な薬物療法、薬物療法以外のアプローチ法を学び、症例のその後の経過を開示した後、総合討論で症例を振り返るといったものである。

がんは慢性疾患のひとつと捉えられるようになった。一方がん患者の高齢化は進み心血管疾患や腎疾患などの生活習慣病の併存及び多剤併用のがん治療の有害事象による腎機能障害や心機能障害を発症するリスクが高まっている。さらに、がん患者ががんではなく、非がん疾患の進行が死因となる可能性も高いという問題に直面している。施策においては、緩和ケア診療加算に身体症状又は精神症状をもつ末期心不全患者が対象となり、現在は腎不全患者の緩和ケアの体制整備の検討もなされている。新たな緩和ケアの展開には医学的な診療科間の連携のみならず、看護においても各分野の専門性の高い看護師が連携、協働してケアを創造していくことが不可欠となる。
本合同シンポジウムでは、併存症をもつがん患者に対するエンドオブライフ期の緩和ケアの課題を専門看護師あるいは認定看護師の見地から明らかにし、ケアの質向上への連携、協働のあり方を熟考する機会としたい。

日本心不全学会が提供するHEPT（心不全緩和ケアトレーニングコース）は、今や心不全診療に不可欠な共通言語となっている。本シンポジウムは、日本緩和医療学会との合同セッションとして、このHEPTの知見を集中治療領域（ICU/CCU）という最も過酷な臨床現場に適用するためのチャレンジである。 救命が優先される環境下で、緩和ケアチームはいかに介入し、多職種はどう連携すべきか。循環器医、緩和ケア医、看護師の三者が、現場の困難さと具体的打開策を明らかにする。ICUでの意思決定支援から、退院後を見据えた移行期ケアまで、多職種が明日から実践できる「心不全緩和ケアの本質」を議論し尽くしたい。

転移性骨・軟部腫瘍による疼痛は、がん患者のQOLを大きく損なう難治性症状の一つである。これまで薬物療法および放射線治療が標準的治療として長年行われ、疼痛緩和に重要な役割を果たしてきた。近年、これらに加えてIVRによる低侵襲治療も選択肢として広がっている。動脈塞栓術は以前から保険適用となっており、アブレーション治療も2021年にラジオ波焼灼療法（RFA）の適応拡大、2026年には凍結療法の適応拡大が認められ、比較的早期の疼痛緩和が期待できる治療として注目されている。一方で、これらの治療の適切な位置づけや既存治療との連携は十分に共有されているとは言えない。本セッションでは、日本緩和医療学会と日本IVR学会の合同シンポジウムとして、緩和医療、IVR、放射線治療の専門家が集い、各治療の役割と連携のあり方を議論し、患者・医療者双方への認知向上と今後の診療体制の発展について展望する。

医学教育はアウトカム基盤型教育に基づいて実施されている。緩和ケア教育においてもアウトカムの設定が不可欠である。文部科学省が定める医学教育モデル・コア・カリキュラムでは、医学生の必修内容に「専門知識に基づいた問題解決能力」「総合的に患者・生活者をみる姿勢」が挙げられ、その中に「緩和ケア」が明記されている。卒前教育はこの指針に沿って展開されているが、各大学で緩和医療の教育状況やカリキュラムは異なっている。緩和医療学講座が設置されていない大学も多く、設置されていてもマンパワー不足もあり、卒前教育方法に悩んでいる教育者が多いのではないだろうか。本シンポジウムでは、医学教育のプロフェッショナルである日本医学教育学会と合同で、緩和ケア教育では何をアウトカムとして何をどう教育するか、少ない教育資源でどのようにアウトカムを達成したらよいのか、ノウハウについてフロアも含めて議論したい。

日本老年看護学会は1995年、高齢化率が14.6％の時に設立し、2025年で30周年を迎えた。2025年の高齢化率は29.3％であり、100歳人口も10万人に達しようとしている。そこで合同シンポジウムのテーマを、90歳以上を対象とした「超高齢者の緩和ケア」とした。高齢者の心身の状態は向上しているとはいえ、90歳を超えれば老いも病も顕著になる。医療を受けているか否かに関わらず、死は身近なものになり、痛みや生活への支障も生じる。まして、医療を受ける状態になれば、さまざまな配慮を必要とする。しかし、医療・ケアを提供する者は超高齢者の体験している老いや病の経験をもたない。何事も一様ではないという超高齢者の特性を踏まえて、その緩和ケアを検討することは始まったばかりである。本シンポジウムを日本緩和医療学会の皆様と共に「超高齢者の緩和ケア」を考える機会としたい。

糖尿病医療学は、糖尿病医学を基盤とし、その科学的・技術的発展の利益を糖尿病をもつ人が最大限に享受できるよう支援する学問であり、医療者と患者が協働して寿命とQOLの向上をめざす。近年、糖尿病を持つ人の死因の第1位は悪性新生物となり、がんとの関係は重要な課題である。
一方、がん患者でも糖尿病は主要な併存疾患であり、免疫チェックポイント阻害薬による1型糖尿病の発症など、がん治療の経過を通じ血糖管理が必要となる場面は増えている。終末期には多様な病態が重なり、糖尿病治療をどこまで行うかは医学的・倫理的判断を伴う。血糖管理の目標も症状、ADL、予後、患者の価値観や支援体制を踏まえ個別化が求められる。
さらに糖尿病医療と緩和ケアの間で血糖管理の考え方に乖離が指摘される一方、持続グルコースモニターなど新技術の活用も期待される。本企画では両領域の視点から、がん患者の血糖管理と終末期の実践について議論する。

がん治療の進歩や罹病期間の延長に伴い、手術を受けるがん患者や緩和ケア対象患者の周術期管理はいっそう重要になっている。特にオピオイド使用中の患者では、術後の疼痛マネジメントやオピオイドの投与方法に関する判断に高度な専門性が求められることもある。また一方で厚生労働省は、がん疼痛に対する神経ブロックなどの専門的治療の推進を掲げているが、その適応や実践については臨床現場において十分に理解・活用されているとは言い難い。
本シンポジウムでは、麻酔科医の立場から、周術期におけるオピオイドの適切な継続・調整・中止に関する考え方と、緩和ケア領域における神経ブロックの有効な活用法について紹介する。患者の生活の質を維持向上させつつ安全な疼痛管理を実現するために、麻酔科医がどのような視点で治療に臨んでいるのかについてお伝えし、今後の緩和ケアスタッフと麻酔科医との間の連携のあり方をともに考える機会としたい。

がん患者の実に20～30％が骨転移を発症すると報告されている。骨転移は進行すると、疼痛、骨折、脊髄麻痺などの有害事象を引き起こし、時に進行がん患者の治療・ケアをより困難なものにする。しかしながら、緩和医療従事者の骨転移に対する知識やスキルは十分ではなく、日本緩和医療学会においても骨転移に対する緩和的アプローチの重要性を教育・啓発する機会が十分あるとはいえない。治療中～終末期のがん患者およびその家族のQOL向上のためには、適切な骨転移へのアプローチは間違いなく必要不可欠である。そこで本シンポジウムでは、緩和医療従事者に”ここだけは知ってほしい”という骨転移へのアプローチのノウハウを共有するとともに、"骨転移診療において緩和医療従事者ができること"についての議論を深めたい。

医療的ケア児の増加により小児在宅医療のニーズは拡大する一方、それを支える医師だけでなく多職種・非医療職を含む人材の供給が追いつかない現状があり、その人材の育成は喫緊の課題となっている。また、高度な在宅医療のスキルだけでなく、病院・在宅、成人・小児を横断し連携する視野を持ち、がん・非がんのQOLの維持や意思決定支援を担う「小児緩和ケア」の視点を併せ持つ人材の育成は重要である。このシンポジウムでは、在宅医療の最前線で日々奮闘するクリニックの医師、大学病院で教育・研究を担う医師、そして総合病院で緩和ケアを担う医師が各々の立場から、地域の特異性、現場や病院との相互理解と人材交流を軸に「関わる人を増やす」ことを共通メッセージとする。日本緩和医療学会と一昨年発足した日本小児在宅医学会がタッグを組み、人材育成の具体的な取り組み、直面する障壁、そしてキャリアパスの構築について、多角的に議論する。

難治的な症状、つらい意思決定…。
緩和医療の現場では、この根源的な問いに日々向き合うことになります。
心身医学的アプローチは、この問いに正面から向き合い、苦痛の全体像を読み解くための実践的な方法論です。心と体の相互作用、個人と家族、そして社会との相互作用に目を向けることで、患者の体験はより立体的に理解され、臨床はより深く豊かなものになります。
心身医学的アプローチは、以下の4つの段階で整理することができます。
良好な治療関係の構築
病態の心身両面からの評価
心身相関への洞察
心身相関を踏まえた治療への応用
本セッションでは、それぞれの段階についてエキスパートの先生方にご講演いただきます。心身医学的アプローチの特徴は、医師、看護師、心理職、薬剤師、ソーシャルワーカーなど、多職種が臨床の中で実践できる、生きた包括的アプローチです。ぜひご参加ください。

現在、本学会では「がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン」の改訂作業を進めている。今回の改訂では、背景知識やCQの枠組みは維持しつつ、システマティックレビューにより近年のエビデンスを追加し、その内容を踏まえて必要に応じて推奨文の見直しを行っている。本セッションではその最新情報として、推奨の方向性や強さに変更が見込まれるCQを中心に、推奨変更には至らない可能性があるものの、新たな知見の蓄積により再検討を要したCQについても紹介し、改訂における議論の実際を解説する。エビデンスと臨床現場の実情との狭間でパネリストが直面している葛藤や、推奨の根拠となる議論の背景を共有し、参加者の理解を深め、がん疼痛診療を考える一助となることを目指したい。

治療の選択肢が尽き、「これ以上の治療は行わない方がよい」と告げられたとき、患者は初めて死を現実のものとして意識する。その一方で、病気は治らなくても「好きな場所に行きたい」「最期まで自分でトイレに行きたい」「少しでも楽しく食べたい」といった、生活の中での希望に気づくことが多い。しかし、それらが本当に実現可能なのか、患者・家族のみならず医療者にとっても判断が難しい場面は少なくない。
本セッションでは、終末期においても患者のQOLを維持・向上させることを目指し、「生きる営み」を守るための実践に取り組んできた緩和ケア領域の実践者による活動報告を行う。
従来であれば困難と考えられていた状況においてどのような工夫ができるのか、医療者はどこまで関われるのか、何を大切にすべきなのか。本セッションを通じて、終末期医療におけるQOL支援の可能性と今後の課題について参加者とともに考察したい。

医療スタッフはがん患者（および非がん患者）の遺族ケアの重要性を感じているものの、患者への支援が終わると機会を失いやすく、十分にケアを届けられていない現状がある。すべての遺族が専門的な介入を要するわけではない一方で、遷延性悲嘆症など慎重な観察と介入を要する遺族もいる。
本セッションでは、遺族ケアガイドラインの概要と今後の展望、がん治療を担う病院における遺族外来を含む遺族ケア、訪問診療や訪問看護での看取り後の遺族ケア、ピアサポート活動や自治体などによる地域での遺族支援の取り組み等、各分野での専門家から遺族支援の現状と課題をお伝えいただく。上記のように「遺族ケアが不十分」と感じられる背景、アクセシビリティの地域差、様々な形で提供されている遺族支援プログラムの質の担保、医療機関と地域との連携など山積する課題をふまえつつ、私たちが明日から取り入れられる遺族支援をともに考える場としたい。

非がん領域の小児緩和ケアは、がん領域と比べて介入開始の時期が明確ではないことが多く、痛み以外にも多様な症状への対応が求められます。また、症状や重症度の幅が大きく、予後の見通しが立てにくい中で個別性が高い対応を要することも珍しくありません。さらに子どもの発達や日常生活への支援を行い、長期にわたって関わり続ける点も大きな特徴です。そのため、家族全体に寄り添いながら、子どもを多職種で支えていく視点がより重要となります。
本シンポジウムでは、周産期・新生児領域における胎児期を含めた意思決定支援、小児集中治療領域における救命治療から緩和ケアへの移行、先天性心疾患領域における長期的視点からの支援、さらに在宅医療や地域における生活支援やグリーフケアなどについて、具体的な症例を交えながら共有いただきます。
非がん領域ならではの支援のあり方を学び、皆さまとともに考える機会としたいと思います。

緩和ケアの現場で、患者・家族からつらい気持ちを聞いたり、精神・心理症状に遭遇することは多い。しかし、その内容や体験をどのようにカルテに記載するかは人それぞれではないだろうか。また、聞いた内容をすべて記載するのか？患者の言葉通りに記載するのか、それとも一般化して記載をするのか？患者のプライマリースタッフへの不満についても記載するのか？カルテを読んだ医療者の行動変容を促す意図をもって記載するのか？患者には開示しない前提のアセスメントを記載するのか？カルテ開示に耐えうる内容に限定して記載するのか？などなど、実臨床で悩むことも多い。本シンポジウムでは、精神腫瘍医、心理職、看護師それぞれの立場でエキスパートの立場から臨床実践を紹介してもらい、参加者の日常臨床に役立ててもらうことを目的とする。

小児がんや重篤な病と向き合うこどもたちは、体感と周囲からの説明を通して自らの病いを知り、検査や治療の体験を積み重ねる中で思いや意思を形づくっていく。その過程で生まれる声や表現―明示的な意思表明だけでなく、言動や体験ににじむ思いも含めて―を聴き、受けとめ、それを医療や療養の場の選択へといかに反映していくのかが、本シンポジウムのテーマである。意思決定を、こども・家族・医療者の関係性の中で形成されていくプロセスとして捉え、年齢や発達段階、ひとり一人のこどもの経験に応じた関わり方への理解を深めたい。治療の節目や終末期における親の苦悩や、医療者の葛藤も含め、日々こどもたちと向き合う多職種の実践に学びながら、こどもの意思を支えるあり方を考える機会としたい。

大規模災害発生時、緩和ケアを必要とする患者と家族は、医療資源の極端な制約下で心身ともに深刻な影響を受ける。本セッションでは、3名の演者の先生をお招きし、地域BCP（事業継続計画）を基盤とした多職種連携のあり方について深く議論する。
緩和ケアのそれぞれの現場において、限られた資機材や医薬品をいかに効率的に運用し、患者の苦痛緩和と生活の尊厳を守り抜くか。各現場の最前線で活動される先生方から、具体的な実践例と直面した課題を共有いただく。
災害という極限状況下では、医療機関同士の枠組みを超えた情報の共有と、迅速な意思決定が不可欠である。平時からのネットワーク構築や、有事におけるトリアージと緩和ケアの両立など、今後の地域防災における体制の在り方を多角的に考察する。地域全体で「最期まで支える」仕組みをどう維持し、強化していくか。参加者と共に、強靭な緩和ケア提供体制の構築に向けた道筋を考えたい。

原発性脳腫瘍に加えて、悪性腫瘍の脳転移・髄膜播種をきたす患者さんは増加傾向にあり、それに伴う症状の緩和が課題となっている。認知機能の低下（遂行機能や記銘力の低下、性格変容など）や様々な中枢神経症状（せん妄、痙攣、頭痛、悪心など）によって、尊厳やQOLが損なわれることも少なくなく、多職種によるチームアプローチが重要である。本シンポジウムでは、緩和ケア医、看護師、リハビリテーション専門職、薬剤師の立場での4人の演者からお話をいただき、課題を共有するとともに、薬物調整を含む症状緩和、情緒的ケア、ADL支援、ACP/意思決定支援などについて議論する。

AYA世代は、人生の土台を築く重要な時期にあります。就学や就職、恋愛、結婚といったライフイベントが集中する一方、心理面では「自己アイデンティティの確立」や「親からの自立と依存」の間で揺れ動く、発達段階特有の繊細さを抱えています。
この時期に重い病を患うと、学業やキャリアの停滞、妊孕性の喪失といった将来への不安に加え、自律性を損なうことへの葛藤や、同世代との乖離による強い孤独感に直面します。そのため、身体的治療にとどまらず、社会や地域で生きる患者の「一人の若者」としての尊厳を支える多職種によるきめ細やかな心理社会的ケアが不可欠です。
本シンポジウムでは、多職種による多角的な視点からAYA世代特有の心理的特徴や社会的ニーズを共有するために企画しました。小児看護専門看護師、在宅医、医療ソーシャルワーカーの立場からそれぞれご講演いただき、この世代の患者さんの包括的な支援のあり方を議論します。

補完代替療法（CAM）に対し、慎重あるいは否定的な姿勢を持つ医療者は少なくない。しかし、厚生労働省はCAMを近代西洋医学と組み合わせて患者のQOLを向上させる医療として位置づけ、科学的検証と情報発信を推進している。近年、CAMに関するランダム化比較試験の報告が蓄積されており、全人的苦痛を和らげる一助としての可能性が注目されている。一方で、CAMには健康被害や経済的負担、標準治療の機会損失といったリスクも内在しており、医療者にはメリット・デメリットを冷静に踏まえた上で、患者・家族と適切なコミュニケーションを取る役割が求められている。本シンポジウムでは、CAMの利用実態を概説するとともに、病院や在宅医療での具体的な実践例を紹介する。患者が希望を保つための行動としてCAMを捉え直し、医療者が「安心して相談できる伴走者」としてどのように関わるべきか、CAMのあり方について議論を深めたい。

近年、時代の変遷と共に、緩和ケア病棟・ホスピスに求められる役割が変化してきているように感じられる。緩和ケア病棟はこれからどうあるべきなのか。緩和ケアの専門的技術を持つ医療機関として、社会の中でどのような役割を担うべきなのか。積極的治療を終えた余命間近な患者のみが静かに暮らす場でよいのか。コロナ禍以降、地域における緩和ケア提供の場が多様化する中で、緩和ケア病棟の運営はどのような課題を持っているのだろうか。それぞれの緩和ケア病棟では、入院相談や緩和ケア外来の体制、入院後の患者運用体制、医師配置体制など特色を活かしながら模索しているのではないだろうか。今、患者とその家族、地域から求められる緩和ケア病棟への新しい風は何か。それでも大切な緩和ケア病棟の魂の核は何か。３人のシンポジストの意見を踏まえて、令和の新しい緩和ケア病棟の在り方や次の時代への道標を見出すきっかけにするシンポジウムにしたい。

慢性疼痛は患者の生活の質（QOL）を著しく低下させ、日常生活や睡眠、精神面に影響を及ぼすだけでなく、就労や社会参加を制限する重要な課題である。その結果、医療費の増大に加え、労働生産性の低下や社会保障費の増加といった経済的影響も生じ、個人の問題を超えた社会的課題となっている。
本シンポジウムでは、慢性疼痛が直接的医療費および間接的費用に与える影響を整理し、その医療経済的インパクトを明らかにする。また、早期かつ適切な疼痛管理が症状の長期化を防ぎ、健康寿命の延伸や社会参加の維持、さらには医療費の適正化にどのように寄与し得るかを議論する。さらに、がん医療で注目される「経済毒性」の視点も踏まえ、症状緩和と経済的負担軽減を統合的に捉える枠組みを提示し、社会に貢献する疼痛医療のあり方を展望する。

「こども」が亡くなることは、家族、特に親に深く重い悲しみをもたらす。しかし、悲しみの中にいるのは親だけではない。共に育ったきょうだい、祖父母、友人、そして傍らで支え続けた医療者もまた、それぞれの立場で喪失と、それに伴うグリーフを抱えている。
また、グリーフは死別という結果にのみ生じるものではない。子育て中の親が病に伏したとき、親と子の双方が日常の変容という喪失に直面する。病気や障害の診断を受けたその瞬間から、本人・家族・地域の支援者もまた、喪失を経験し、グリーフを抱え始めるのである。グリーフは「死」に限定されず、変容していく日常のなかに遍在するともいえる。
本シンポジウムでは「こども」を中心におき、小児がんを患うこども、親が闘病中のこども、そして彼らを支える家族・医療者・地域支援者という多様な視点から、グリーフケアの在り方を多角的に検討する。それぞれの立場に応じた支援について、ともに模索する場としたい。

「家で過ごしたい、でも輸血ができないなら諦めるしかないのか…？」。血液腫瘍疾患や骨髄抑制を伴う小児・AYAがんの固形腫瘍患者において、輸血は貧血による倦怠感や血小板減少による出血症状をコントロールし、最期まで自分らしく生きるために欠かせない支持療法・緩和ケアです 。しかし、在宅輸血の実施には、血液製剤の管理や副反応対策、時間と労力の確保など、乗り越えるべき困難が存在します。
本シンポジウムでは、成人はもちろん、小児・AYA世代まで含む、在宅輸血の最前線に切り込みます。演者全てが血液内科医でもあり在宅医でもあるそれぞれの立場から、リスクを最小限に抑えつつQOLを最大化するための具体的なスキーム、在宅輸血を普遍化していくための「NPO血液在宅ねっと」の活動等をご紹介頂きます。在宅輸血を「特別な処置」から「地域で支える標準的な緩和ケア」へと進化させるために、明日からの臨床に直結する知恵と情熱を分かち合いましょう。

緩和ケアは、薬物療法のみならず非薬物療法を含めた全人的ケアを、多職種が連携して提供する。その実践には、自身の専門領域のエビデンスのみならず、他職種や関連領域の知見を理解し、臨床に統合する姿勢が不可欠である。本セッションでは、医師、看護師、薬剤師、リハビリテーション職、心理職など多職種の専門家を招聘し、それぞれの立場から「今年の推し論文」を紹介していただく。UpToDateのような網羅的レビューや英語論文に限定することなく、演者が臨床・研究の経験から注目した論文やトピックスを取り上げ、その意義、解釈、そして日常診療への応用可能性について解説する。多様な視点から最新の知見を共有することで、参加者が明日からの臨床に活かせる学びを得ることを目的とする。

「誰一人取り残さない緩和ケア」を推進する中で、緩和ケア専門家が不在の医療機関や地域における患者のQOL向上は喫緊の課題である。本シンポジウムでは、ICTを活用して専門医療機関と地域医療機関を繋ぐ「専門的緩和ケアコンサルテーション」の取り組みに焦点を当て、その実践知を共有する。遠隔コンサルテーションは、単なる知識や治療適応の伝達に留まるものではなく、地域連携を通じて、実効性のある専門的緩和ケア提供を実現するとともに、地域緩和ケアネットワークそのものの強化へ繋げることを目指す。遠隔コンサルテーションがもたらす臨床的価値を示しながら、持続可能な遠隔医療モデルとして機能するための課題を議論し、テクノロジーを介して地域全体のケアの質を底上げする、次世代の緩和ケア提供体制のあり方について参加者と共に考えていきたい。

日本の医療は、人の抱える病やつらさに、可能な限りの手立てを尽くそうとする姿勢を軸に発展してきた。一方で、生老病死という本来暮らしの中にある営みまでも、医療で抱え込む比重が大きくなってはいないだろうか。
暮らしに目を向ければ、そこには様々な支え合いの場がある。医療もそのコミュニティの一部であるはずが、どこか切り離され「つなぐ」ものとして認識されているようにも感じられる。関係性を捉えなおし、「医療の外にある営み」すなわちコミュニティの力を再認識することが、今後の地域緩和ケアの可能性を拓くかもしれない。
本セッションでは、「医療でなんとかしすぎる」現状を問い直してみる。実践者としての知見から、「医療ができること」「医療がすべきこと」とそれを取り巻く「コミュニティの力」に光をあて、地域文化や医療制度を横断的に見つめ直しながら、これからの緩和医療の方向性を探索する場としたい。

がんおよび非がんの終末期には、薬物療法のみでは十分に改善しない「スッキリしない身体症状」にしばしば直面します。これらの症状は患者の生活や尊厳に影響を及ぼすだけではなく、医療者にとっても「これ以上何ができるのか」と迷いや無力感を抱きやすい領域といえます。一方で、このような症状に対しても専門職として、見逃してはならない評価や介入、症状緩和に向けた実践的な工夫が求められます。本パネルディスカッションでは医師・看護師・リハビリテーション職それぞれの立場からエビデンスを踏まえた薬物療法やアセスメント、非薬物的アプローチなどの実践を共有いただきます。そのうえで十分な対応を尽くしてもなお残る苦痛に医療者としてどのように向き合うのかについても多職種で討議したいと思っています。フロアから活発なご意見を頂き、日々の臨床に還元できる示唆を得る機会としたいと考えています。

痛みは、全人的苦痛として表現されることから、主観的評価が重要とされてきた。一方、主観的評価は比較可能性に乏しいなど診療や研究においてしばしば有用性に欠けるため疼痛を客観的に評価するという試みも必要である。その手法としてスマートフォンやウエアラブルデバイスから得られる患者情報を収集・解析し、患者の状況を定量的にモニタリングする「デジタルフェノタイピング」と呼ばれるものがある。
デジタルフェノタイピングはリアルタイムに早期バイアスを最小限に抑えた客観的指標による情報収集が可能であるとされ、ePRO（electronic Patient Reported Outcome）と併用することで患者の症状増悪検出に役立つ可能性が報告されてきている。
本セッションでは、痛みの見える化と未来のケアを目指している3名の講師をお迎えし、実臨床における緩和医療への活用可能性を討議する機会としたい。

緩和医療の均てん化には、各医療機関への専門職の配置とエキスパートによる体制整備が理想とされる。しかし、人口減少や医療者不足、資源の偏在が進む地域では、すべての施設での実現は困難である。この状況では、既存の人的・地域資源を活かし、施設間・職種間の連携により地域全体で診療体制を支える視点が求められる。
本企画では、地域・在宅ケア・特定患者集団への対応を含め、地域でネットワーク構築に取り組む医療者の実践を共有する。アウトリーチを行う看護師、地域リエゾンでサイコオンコロジーに携わる精神科医、オピオイド依存患者に対しリモートカンファレンスを用いた診療支援体制を模索する麻酔科医が報告する。
これらを踏まえ、限られた資源の中で緩和医療をいかに支え、診療ネットワークを構築していくかを議論するとともに、各地域で培われた実践知を共有し、その知見を他地域へ広げ、地域医療の持続可能性を高める視点について検討する。

在宅療養中のがん患者における難治性疼痛は、単なる薬剤調整の難しさにとどまらず、患者と家族の生活そのものを揺るがす問題である。限られたリソースと環境の中で、私たちはどこまでできるのか。
本セッションでは、在宅医療の最前線で難治性疼痛に向き合う医師・看護師・薬剤師が、複雑な要因が絡み合い、オピオイドや鎮痛補助薬の調整のみでは十分な鎮痛が得られない疼痛に対し、どのように向き合い、葛藤し、試行錯誤しているのかを共有する。アセスメント、薬物療法、非薬物的介入、ケアの工夫に加え、患者・家族の揺れ動く思いや生活背景に寄り添った関わり、意思決定支援の実際に迫る。
さらに、地域や病院との連携における課題と解決策を議論し、「在宅でもここまでできる」という実践知とともに、「生活の中で満足できる鎮痛」を実現するための視点を持ち帰る機会としたい。

在宅医療における注射薬療法は、携帯型ポンプの普及とエビデンスの蓄積により急速に拡大し、がんに限らず生命を脅かす疾患に対する重要な治療・緩和手段となっている。しかしその一方で、デバイス選択やコスト、供給体制、さらには倫理的意思決定に至るまで多層的な課題が顕在化している。がん疼痛管理においてはPCAポンプの有用性が示されているものの、医療者の習熟度や教育体制の不足、コスト面の課題から十分に普及していない。さらに、心不全に対する持続静注療法では高精度デバイスを用いた厳密な管理に加え、中断を含めた倫理的な意思決定の困難さが臨床現場の大きな負担となっている。加えて、医療用麻薬の安定供給や在庫管理、患者の生活に即したデバイス運用には多職種連携が不可欠である。本企画では多職種が各領域での実践を横断的に提示し、エビデンスと経験知を統合することで、在宅における安全で持続可能な注射療法体制を構築していけるような議論としたい

進行がん患者にとって「食べること」は、単なる栄養補給にとどまらず、生きる力や生活の質、さらには家族との関係性を支える重要な営みである。しかし、病状の進行や治療に伴い、腹水貯留、消化管閉塞、嚥下障害など多様な要因によって食事摂取が困難となることが少なくない。また、がん悪液質（カヘキシア）により、食欲不振や代謝異常、体重減少・筋肉量低下が進行し、十分な摂取があっても栄養状態の改善が得られにくいという課題もある。本セッションでは、進行がん患者の「食」を支えるという視点から、カヘキシアを含む関連症状の緩和とその実践について、多職種連携による具体的な支援や工夫を共有し、臨床現場におけるより良い支援の在り方を検討する。

生成AIの急速な普及により、患者がAIに医療情報や心理的支援を求める機会が増えつつある。緩和ケア領域においても、症状相談、将来の治療や療養に関する意思決定、価値観の整理など、患者と医療者の対話を補助する可能性が指摘されている。一方で、AIが提示する情報の妥当性や倫理的課題、患者と医療者の関係性への影響についても慎重な検討が必要である。本セッションでは「AIにがん患者カウンセリングはどこまで可能か」という問いを出発点に、AI活用を推進する立場（Pros）と慎重な立場（Cons）の双方から議論を行う。症状相談、ACP における価値観整理、治療継続・治療中止の意思決定、終末期における実存的苦痛対応という4つの場面を事例に、AIが患者の不安や疑問にどこまで応答できるのか、またAIによる支援が医療者との対話を補完し得るのかを多職種の視点から検討し、AI時代における緩和ケアの対話のあり方を展望する。

緩和医療領域では、薬物療法のみならず、看護やリハビリテーション、多職種によるチーム介入など「複合的介入」の有効性を検証する臨床試験の重要性がますます高まっている。しかし、患者の病状変化や倫理面への配慮が求められる環境下で介入研究を立案・完遂するには多くの困難が伴う。 本企画は、第30回日本緩和医療学会学術大会で好評を博したセッション「成功する臨床試験の秘訣」の、看護・リハビリテーションからの視点として位置づけられる。本パネルディスカッションでは、同領域で介入研究を牽引してきた研究代表者を演者に迎え、論文には記述されない「臨床試験の裏側のリアル」に迫る。 具体的には、プロジェクトマネジメントの実際や、直面した課題とそれを乗り越えた工夫について概説していただく。本邦における看護・リハビリテーション領域や多職種協働をさらに発展させるために何が求められているのか、聴衆の明日からの研究実践に直結する議論を展開する。

緩和ケアを専門とする医療者は、常に患者に寄り添うことが緩和ケアには必要であり、いつでも、どこでも、すぐに患者のニーズに対応すべきと感じることが多いのではないだろうか。しかし、実際には患者の予後、元々の精神的な健康度、家族の在り方、抱えている課題の内容などによって、そのような「寄り添い」が常に良い結果をもたらすとは限らない。
本セッションは、患者や家族に寄り添うことの心理的効果とリスクについて考え、医療者にとっての負担や葛藤を含めケアのより良い形を探索するために企画した。
職種によって異なる視点から、「寄り添う」とは何か、患者、家族、医療者にとってのメリット、デメリットを含め、臨床の最前線におられる演者にお話しいただく予定である。

保険診療の持続可能性への懸念が叫ばれる昨今において、学生・若手医療者にいかに緩和医療に関心を持ってもらうかは、将来の緩和医療の発展・成熟における生命線である。当学会では、専門医制度の改訂など、緩和医療専門医の数を増やす対策を講じているが、未だに十分な緩和医療専門医数に至ったとはいいがたい。本セッションでは、医師だけでなく、薬剤師、リハビリ療法士の視点も交え、医療系学生やEarly Careerの医療者にどう緩和医療の早期暴露をデザインするか、議論を展開する。

全人的苦痛のなかでも社会的苦痛は、しばしば患者自身の人生の積み重ねの結果として生じるものであるし、医療者の専門性・職域を超えた問題であることも多い。
しかし患者にとって特に「気がかり」なことが、病気そのものの治療・ケアとは直結しない社会的な問題であることも少なくはない。医療者、特に緩和ケア従事者として全人的ケアに携わるのであれば、患者の社会的苦痛にもできるだけ寄り添い、可能な範囲で解決のための手助けをしたり、専門家につないだりする関わり方ができるのが望ましいと考えられる。
このセッションは、患者にとっての「病気そのものの治療・ケア以外の気がかりなこと」に医療者がどう向き合えばいいか、どのようなアプローチ・取り組みをすればいいのか等について、3名のパネリストに医師・看護師・MSWの観点から語っていただき、さらに参加いただいた方々とも一緒に活発な議論を行っていきたい。

1970年代に国内で新生児医療が浸透し、その進歩により障害や医療的ケアとともに生きる子どもが増加している。あわせて、新生児医療の黎明期に救命された重症心身障害者が成人期に至り、加齢による身体機能低下や癌の発症などへの対応に苦慮する事例が増えている。このように重症心身障害児者（重症児者）への緩和ケアニーズは高まりつつあり、本学会でも症例報告などが増えているが、議論の場は未だ十分とは言えない。また、複数の疾患や障害とともに生きる重症児者の「生」を支えるプロセス自体、緩和ケアの概念が大きく関わるとも言える。本プログラムでは、重症児者の緩和ケアについて、本人と家族を支える視点や、言葉で訴えられない症状評価の難しさ、生きる権利の擁護と死を見据えた語りとの葛藤、高齢化する重症者の生活を支える福祉との連携など、多角的な視点からの体験の共有を通じて、現在地を確認するとともに、未来に向けた建設的な議論の場としたい。

近年、医療の進歩によりがんは「治す病」から「共に生きる病」へと変化しつつある。がんが慢性疾患としての側面をもつ時代において、問われているのは生存期間のみではなく、その人らしく生きる時間の質である。生活機能の維持・改善を支えるリハビリテーションは、身体機能の回復にとどまらず、自己効力感の再構築、不安や抑うつの軽減、社会との再接続を促すなど、心理的側面においても大きな可能性を秘めている。本セッションでは多職種の視点から最新の知見と実践を共有し、リハビリテーションががん患者にもたらす心理的価値を多角的に検討する。身体と心を統合的に支える支援の在り方を探り、今後の実践および研究の発展につなげる場としたい。

　死亡直前期には、疼痛、呼吸困難、せん妄など複数の症状が同時に出現し、治療やケアに難渋する場面が少なくない。近年、国内の緩和ケア病棟を対象とした多施設共同研究から、これら混合症状の実態と臨床課題を示す報告が相次いでいる。
本パネルディスカッションでは、まず医師の立場から最新の研究知見を共有し、苦痛と意識のバランスを評価しながら、オピオイド、抗精神病薬、鎮静を含めた治療戦略をどのように組み立てるかを具体的に提示する。次に、薬剤師の立場から、臓器機能が低下する死亡直前期における主要薬剤の体内動態の変化と、安全かつ適切な薬物調整の要点を整理する。さらに看護師の視点より、オピオイドのタイトレーションを現場にどう伝えるか、変動する意識レベルの中で患者・家族の対話をどう支えるか、鎮静についていかに説明し共有するかを紹介する。
本セッションを通じて、日常診療に直結する実践的示唆を持ち帰っていただきたい。

がん医療の経過の中で、患者さんが医療者から見ると実現が難しいと思われる希望を持ち続ける場面はしばしばあります。たとえば、進行がんで根治が難しい状況でも「治るはず」と願う、衰弱が進む中でも「食べたい」「歩きたい」「故郷に戻りたい」と願うといった場面です。その希望は、治療や療養の選択、緩和ケアへの移行に影響を及ぼし、ときに医療者を悩ませます。なぜこのような「希望」が生じるのでしょうか。それは誰にとって、どのような問題なのでしょうか。困っているのは患者さん自身というより、対応や説明に悩む私たち医療者の側ではないでしょうか。本セッションでは、「現状と乖離した希望」をめぐる問題を丁寧に捉え直し、患者さんの尊厳を尊重しながら、医療者が何を支え、どのように関わるべきかについて多角的に議論したいと思います。

在宅緩和ケアは、医療者が全人的ケアや多職種連携を学ぶ教育の場にもなっています。本企画では、学生や、在宅医療に触れることの少ない医師・看護師・薬剤師にむけて行われている様々な教育実践を紹介します。医学生や研修医を対象とした卒前卒後教育、在宅医療に携わる医師・看護師を養成する研修プログラム等を共有します。また、日頃在宅医療に触れることの少ない医療者が見学・実習として在宅現場に参加する意義や効果とともに、現場の医療者がどのように関わることで学びを深められるのかを検討します。さらに、介護従事者など地域に向けた教育の取り組みも紹介します。在宅緩和ケアの現場には、教科書では得られない学びがあります。その価値を共に探求し、次の世代へつなぐために、教育に携わる方も、これから関わりたい方も、どうぞ気軽にご参加ください。

専門的緩和ケアの提供が困難な地域においても、患者と家族へ切れ目なく質の高いケアを届けるためには、ICTを活用したコンサルテーションや、遠隔での医療・連携・教育体制の構築が不可欠である。本ワークショップでは、多岐にわたる「遠隔緩和ケア」の全体像を概観した上で、各施設における先進的な実践知を共有し、今後の提供体制のあり方を議論する。
具体的には、がん治療医と緩和ケアチームによる遠隔診療とコンサルテーション、県全域に緩和ケア診療と教育を届けるプロジェクト、Medical Care Stationを活用した病院・在宅連携による看取り支援、そして北海道における遠隔コンサルテーションの活用と顔の見える関係づくりについて各演者から報告いただく。\n病院間や在宅との連携、教育体制に至る多様なアプローチから現場の実情と課題を紐解き、全国的な緩和ケアの均てん化に向けた具体的な展望を描くセッションとする。

65歳以上の単独世帯が30％を超え、過去最多となる現在、そして近い将来、40％を越える我が国の現状があります。このような中、近しい立場の方の死別などにより「身寄りが亡くなる」という現実は、特別な物語ではなく私やあなた、社会全体を覆う波です。例えば 「最期まで家で生きる」という患者さんの覚悟に触れた時、「独りで苦しむのではないか」「これでいいのだろうか？」と胸が痛む…。環境を鑑みる冷静さと、想いに添う情熱のあいだで、医療介護従事者の心は揺れ動きます。 その覚悟を支え抜くには、質の高い臨床ケアに加え、法務の知識や行政等と連携した周到な準備が不可欠です。
本企画では、同じ地域に生きる一人の市民として、人生の最終段階を迎えた同じ地域住民である「おひとりさま」にどう伴走していくべきか、多職種連携で制度の壁をどう越えるかを紐解きます。 いつか当事者になるかもしれない自分たちをも救う、フロアからの鮮烈な知見も大歓迎です。究極の"生きるを支える"アプローチを共に探ってみませんか？

2025年に発刊された『がん患者におけるせん妄ガイドライン』は、前版から約40ページ増と大幅に拡充されました。総論では「関連する病態についてより詳しく説明できるとよいのでは」との議論を経て7テーマを追加。さらに4つの臨床疑問を加え、実臨床でより活用しやすい内容へと改訂されています。しかし、その豊富な知見を臨床現場でスムーズに実践するには、相応のコツが必要です。
本セッションは、日本サイコオンコロジー学会で好評を博した企画の第3弾です。2022年版ガイドラインを用いた症例検討ワークショップでは、実臨床での具体的な活用法をインタラクティブに学びます。またミニレクチャーでは「終末期せん妄」と「2025年版の紹介」をテーマに取り上げました。ガイドラインをただ「読む」だけでなく、現場で「使いこなす」ためのスキルを一緒に磨きましょう！皆様のご参加をお待ちしております。

緩和ケアを必要とするこどもにとって、苦痛症状の緩和は重要な目標の一つである。しかし、何を「苦痛」と捉えるかは、実際は簡単ではない。「痛い」「苦しい」と言葉で訴えたり、苦悶表情を浮かべたりすることだけを苦痛と捉えるのでは不十分である。言葉にならないサイン（表情、言動、周囲との関係、生活など）に対しても、苦痛の可能性として丁寧に読み解き、対応していくことが求められる。また、丁寧に診察や検査をしても原因が分からない痛みに苦しむこどもの対応に医療者が苦慮することもある。
本企画では、慢性疼痛、言葉で訴えることが難しいこどもの症状、精神症状への対応という難しいテーマについて、実践者が現場で抱える葛藤や試行錯誤の中で見出してきた工夫や信念などを共有する。演者の話を手がかりに、参加者が自らの実践と重ね合わせ、こどもの苦痛をどのように受けとめ、どのように関わり、支えていくのかをともに考える場にしたい。

2026年、支部大会は第8回を迎える。地区委員会では、7支部の支部長・副支部長に委員として参画いただき、横断的な支援を重ねてきた。委員会は年2回開催し、特に3月頃には委員会の報告承認事項だけではなく、当該年度支部大会長からの開催・会計報告、次年度支部大会長からの準備状況報告、次々年度の7支部大会長にもオブザーバーとして出席いただき、事務局を含め総勢38名による大規模なオンライン委員会を行っている。先代委員会をはじめ、多くの会員の尽力により、関連規則、手引き、COI手続きなどの体制が整備され、支部活動は着実に発展してきた。今こそオンラインを離れ、7支部が一堂に会し、それぞれの工夫や特性、思いを共有し、次の一歩につなげたい。会場参加の方々にも加わっていただけるよう工夫し、活発な意見交換につながることを願っている。

医療現場では、インシデントや医療事故、患者・家族対応、感染管理などの重大事象に直面した医療従事者が、強い精神的負担を抱え、離職に至ることがある。とりわけ事故当事者が「第二の被害者」として孤立し、適切な支援につながらない状況は、医療の質と安全性にも影響を及ぼす。本シンポジウムでは、まず医療関連重大事象がもたらす心理的影響と、組織的支援の必要性を医療安全の観点から整理する。次に、アドラー心理学やマインドフルネスの視点を踏まえ、対話型生成AIを同僚支援を補完する「セルフケア支援ツール」として活用する可能性を議論する。さらに、メンタルウェルビーイング支援を目的としたAI・デジタル技術研究の最新動向を概観し、人とAIが協働する支援モデルの将来像を展望する。
本シンポジウムを通じて、個人の努力に依存しない持続可能な離職予防と、医療者が安心して働き続けられる支援のあり方を多角的に議論したい。

専門医や認定医の研修施設での指導内容・方法を見直し、特に鎮静やスピリチュアルケアなど重要であるが指導の難しい領域に関する研修や指導の課題を共有する。
研修への取り組み方、指導方法で意識すべき点を示し、指導医・専攻医双方の質向上を目指す。

近年、臨床研究におけるPPI（Patient and Public Involvement：患者・市民参画）の重要性が高まっています。
PPIを取り入れることで、研究デザインや倫理面、質の向上に寄与する一方で、運営上の課題も存在します。
本セッションでは、研究者と患者団体双方の視点からPPIの実際と成果、課題、今後の展望について議論します。

高齢社会、多死社会の中で緩和ケアのニーズが高まり、特に非がんの緩和ケアが重要な課題となってきている。緩和ケアの対象を拡大する上では、制度面のすり合わせや他領域の団体と歩調を合わせながら進めないと現場は混乱する。
R8診療報酬改定の振り返りと関連学会の取り組みの共有を通じ、次の改定へ向けた課題を整理する。

緩和ケアは、これまで主として「がん」を中心に論じられてきましたが、命を脅かす疾患はがんに限られず、また、がん患者であっても終末期まで一貫してがん診療連携拠点病院で療養するとは限りません。こうした現状を踏まえれば、拠点病院等における緩和ケアの充実のみならず、地域全体でこれを支える体制の整備が重要です。そこで今期、時限付き委員会として「地域包括ケアと緩和ケアの統合委員会」が設置され、地域の現場に緩和ケアをいかに浸透させるかについて検討を重ねてきました。その結果、①地域における基本的緩和ケアの充実・普及、②必要時に専門家へ相談できる体制の構築、の2点が重要な課題であるとの認識に至りました。本企画では、こうした体制整備を進める上で障壁となる“壁”がどこに存在するのかを多職種の視点から明らかにし、その克服に向けた方策について議論します。

教育・研修委員会が企画した本セッションは、様々な場で緩和ケアに携わる看護師が、日頃の実践を通して感じている緩和ケアの魅力や悩みを他の看護師やエキスパートナースと共に語り合うことを通して、緩和ケア・エンドオブライフ（EOL）ケアの実践・教育を高めるための仲間づくり、学びのきっかけづくりができる場を作ること、あるいは、緩和ケアのエキスパートとしての成長に向けた認定看護師・専門看護師・大学院進学などのキャリアパスを考える機会を提供することを目的としています。
《緩和ケアの魅力を語り合おう》《緩和ケアの悩みを相談しよう》《エキスパートのキャリアパスを聞いてみよう》《緩和ケア・EOLケアの教育を考えよう》の４つのブースを設置し、それぞれのテーマにゆかりのあるエキスパートや、関心をお持ちの方々が気軽に語り合える“キャリアカフェ風”の場を開きます。肩の力を抜いて、ちょっと立ち寄るような感覚でお楽しみください。

PEACEプロジェクトは、がん対策基本計画に基づき、平成20年に厚生労働省から日本緩和医療学会へ委託され開始された、我が国の基本的緩和ケア卒後教育を担う中核的事業である。e-learningの導入や学習内容の拡大などを重ねながら、社会や医療の変化に応じて形を変え、約20年間にわたり日本の基本的緩和ケア教育を支えてきた。診療報酬とも連動し、これまでに20万人以上が修了しており、基本的緩和ケアの普及に大きく貢献してきた。近年は、緩和ケアが本来疾患を特定した概念ではないことを踏まえ、対象をがん以外の疾患へ広げるとともに、当初医師を対象に開発された教育を多職種へと拡大し、診療報酬改定を背景に心理職等の参加も増加している。本シンポジウムでは、その歩みを振り返り、2025年11月に発出された緩和ケア研修会開催指針の一部改正後の現状と課題を共有し、持続可能な基本的緩和ケア教育の今後の方向性を考える。